新型コロナウイルスの感染拡大は深刻な問題だが一方で働き方改革にはプラスに働いているよう。特に在宅勤務は通販実施企業も含め多くの企業で実施されることになった。恐らく終息後も定着し、引き続き実施する企業も多いのでは。

　ただ、自宅で、かつ効率的に働くには課題も多い。オフィスと同水準で働くには通信環境や設備が整っていなければ難しく、また、社員同士のコミュニケーションや光熱費などかかった経費をどうするかなどの問題もある。こうした課題を解決できるか否かが特に今後、優秀な人材確保に影響しそう。これが企業の明暗を分けることになるかもしれない。