スタートトゥデイを筆頭にファッション通販モールの成長が続く中、商品供給先であるブランド側もインフラ投資を含め自社通販サイトの強化に本腰を入れている。

　三陽商会は今夏、ECを主体とした新しい基盤システムへの乗り換えを実施。オムニチャネル時代を見据えて顧客や商品情報、在庫情報の一元化への取り組みを加速するとともに、「バーバリー」に代わる中核ブランドのEC展開を始めた。

　オンワード樫山も今夏、自社通販サイトを全面刷新。ECと店頭の連携強化に向けてサイトの運営委託先を変更し、ウェブ上で店頭在庫を確認できる機能を実装したほか、電話で商品の素材感を尋ねたり、そのまま注文もできるコンシェルジュサービスを開始。

　アーバンリサーチは10月、神奈川県内にEC用の大型倉庫を開設し、東京支社内にWEB事業部を設置。倉庫、WEB事業部ともに本社のある大阪と合わせて東西2拠点体制とし、スピード配送のニーズなどに応えたほか、東京のスタッフが中心となって来年2月に高額なインポート商材などセレクト品だけを集めた新サイトを立ち上げる。

　大手アパレルは不採算ブランドの廃止や大規模な店舗閉鎖を打ち出してきており、成長が見込めるECにさらなる投資が回ってくることも予想されるだけに、ネット専業も次の打ち手を急ぐ必要がありそうだ。